公認 不動産コンサルティング
マスターとは
お客様の“全体的”な相談に応えられること
不動産を所有するお客様はいろいろな不安を抱えています。宅建士、建築士、税理士、それぞれ専門ではあるものの、「不動産を今後どうすべきか」という問題は一つの専門家だけでは解決しにくいものなのです。これらの専門家と連携してワンストップでお客様の要望にお応えする、一番近いところでお客様に寄り添う、ここに不動産コンサルティングの必要性があります。
代表取締役 藤木 賀子 氏
自分の仕事に付加価値をつける
不動産オーナーやテナント等、事業者から、媒介の範疇では収まらない相談を受ける機会が多く、資格取得をしてコンサルティング能力の向上に努めています。この付加価値をつけたことによるメリットは大きく、お客様からは「不動産に関することなら何でも応えてもらえる」と言われ、媒介業務とは別に提供したサービスについてコンサルティングが確立した業務となっています。相続対策や不動産有効活用など活躍の場の広がりを感じています。
代表取締役 木村 友憲 氏
信念をもってやり続けることができるかどうか
相談者が何に悩んでいるのか、本当はどうしたいのか、を安心して話してもらえるような誠実な人間性。相談者にとって最もよい選択へと導ける知識と経験、そしてそれが絵に描いた餅でなく時間をかけてでも責任をもってカタチにできること。これらが私たちコンサルティングマスターの絶対条件であり、存在意義だと信じます。
代表取締役 山口 隆徳 氏
投資・資産形成への企画提案力を活かす
主に不動産オーナーを中心に相続対策、不動産有効活用のコンサルティングを行っています。それは資産分析から始まり、相続対策やリフォーム提案、売却、建替えなど多角的なアドバイスが求められます。不動産を投資や資産形成のための一手段とすると、そのコンサルティングには幅広い知識や経験に裏打ちされた企画提案力が必要です。「あなたにすべてお任せします！」と言われるのが“不動産のプロフェッショナル”たる仕事と考えています。
代表取締役 大澤 健司 氏
福祉と不動産の重なるところに
私のやりたいコンサルティングが存在する
私は「不動産ビジネスと介護ビジネスの両方の重なっているところ」に着眼し事業を行っています。「空き家」「認知症」「生活保護」とさまざまな課題があり、福祉と不動産がつながります。不動産媒介業務の外側にクライアントのニーズがある場合、その業務を専門サービスとして提供して対価をもらうためのツールが不動産コンサルティングだと思っています。今後も相続対策、空き家対策、地域活性化のニーズに寄与してまいります。
代表取締役 小畑 翔一 氏
不動産コンサルティングの真の理解を得るため、
地域課題から取組む
業務の中でコンサル的な動きは当然ありますが、サービスの一環と捉えられがちで、本質を発揮できずにいました。その域を超えてゆくため、地域課題の空き家再生から着手しました。認知されるにつれコミュニケーションの場の必要性を感じ、古民家カフェ「PLUS＋アンカー」を開設。交流やイベントを通じ、多くの方が色々な構想を抱きながらも、なかなか形にならないことも知りました。多くの縁を通じ、共に伴走支援することにより、地域再生が昇華しまちづくりに寄与してゆきます。これこそ、不動産コンサルティングの本懐だと感じます。
代表取締役 川口 貴志 氏
資格取得の意義と価値
不動産コンサルティング業務を
志す方へアドバイス
不動産コンサルティングの将来性
「公認 不動産コンサルティングマスター」インタビュー
教育事業部サブチャンネル
